「省エネ住宅ラリー」の実現へ向けて、

NPO消費者支援ネットワーク長野支部では、住居におけるCO2の削減を目的とする「省エネ住宅ラリー」の実現へ向けて、月例会議を信州大学山下研究室の支援の下、開催を続けてきましたが、いよいよ実現可能の状況となり、さらに詳細を詰め、11月を目安に実行へのタイムスケジュールが組み込まれました。

省エネ住宅の省エネ数値は、現在の所、C値やQ値など、計算式による又は、気密測定による検査数値=現在の施工方法では数10年前後で、性能劣化が予想される。などによって「省エネ住宅」とされ、実測数値が出されていないのが現状です。
山下教授曰く「実証データーなくして、省エネと言う資格なし」のとおり、省エネの実態を実証することは、環境問題に直面している中で、大きな意義を持つことになります。
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by hokushin-f | 2008-05-17 17:59
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